全米小売業協会「2015年父の日商戦」調査、支出予測総額127億ドル

6月の第3日曜日は、「父の日」。日本でもアメリカでも、「父親に感謝する日」として広く親しまれている。全米小売業協会（NRF）は毎年、「父の日商戦」のアンケート調査を実施しており、今年の調査結果が発表されている。

父の日に関する支出予測総額は127億ドルに上り、75.4％のアメリカ人が「父の日のお祝いをする」と回答している。一人あたりのプレゼントなどにかける平均支出額は115ドル57セント（1ドル123円換算で約1万4000円）だった。同様の「母の日」調査（NRF2015年発表）では、お母さんへのプレゼント代は平均172ドル63セント（約2万1000円）という結果だったことから、まだまだ「母の日」への関心度の方が高いことが分かる。毎日頑張って仕事をしている世のお父さんたちからしたら、何とも切ない結果である。

それでも昨年の113ドル80セントからは微増している。ただし昨年と比較して「多く支出する予定」と回答した人は全体の17.6％、「同額」が73.0％、「減らす」人が9.4％という結果を見ると、母の日との格差が埋まる気配はない（図1）。

（図1）

下の図2は、父の日ギフトを誰にプレゼントしているのかを表わしている。

（図2）　※複数回答有

 「父親、義理の父」に贈るケースが過半数越えの51.8％。次に「夫」へのプレゼントが27.6％、「息子」宛てが8.9％、「兄弟」が6.1％、「友達」が5.0％、「祖父」が4.3％。わずかに1.4％だが、「ゴッドファーザー」つまりキリスト教の洗礼式での代父（名付け親）が回答結果に表れるあたりは、アメリカらしい。日本での調査ではまず出てこないであろう。

次にプレゼントを購入する場所についての回答として、一番多く上がったのは「百貨店」の36.4％（図3）。2番目はなんと「オンライン」の29.2％、つまり3割の人がネット通販でプレゼントを購入するということになる。このオンライン購入予定者の年代別比率を見てみると、40.6％の「18～24歳」世代がプレゼントをインターネットで用意するということがわかる。「ディスカウントストア」では25.2％、「スペシャルティストア（家電量販店含む）」が22.6％とつづく。

（図3）　※複数回答有

調査結果の中で具体的なプレゼント内容（※複数回答有）として人気なのは、ワイシャツやネクタイなどのアパレル関連商品で39.7％。また、スポーツ観戦や食事会などでの支出も43.3％みられる。39％はギフトカードを贈り、自身にプレゼントを選ぶようにしてもらったり、スマホやタブレットなどの新端末をプレゼントする人も19.7％いる。そして62.2％の人はグリーディングカードを購入してに感謝のメッセージを伝えるという。

「母の日」よりもマーケット規模の小さい「父の日」商戦ではあるが、それでも小売業、サービス業、外食産業にとっては重要なプロモーションとなる。下半期の「バック・トゥ・スクール」「ハロウィン」「サンクスギビング」「ブラックフライデー／サイバーマンデー」「クリスマス」といった数多くの季節催事へ向け、幸先の良い結果を残せるか。勝負はあと2週間を切った。

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