PPIHnews｜2月既存店5.2％増､ディスカウント6.1%増・UNY2.4%増

(株)パン・パシフィック・インターナショナルホールディングス(東京都目黒区、吉田直樹社長)が 2025年2月度の売上高を発表した。国内リテール事業は、(株)ドン・キホーテ、(株)長崎屋、UDリテール(株)、(株)橘百貨店、ユニー(株)5社で構成され、大きくディスカウント事業とユニー事業に分かれる。

国内リテール事業は、ディスカウント事業とユニー事業ともに既存店売上高が105.2％と前年を上回った。マジ価格やクーポン企画などmajicaアプリの販促強化により、日常使いの食品や日用消耗品の売上が伸長した。客数は100.0％、客単価が105.2％となった。全639店舗の売上高は107.3％。

ディスカウント事業の既存店売上高は106.1％。客数が100.3％、客単価が105.8％。加湿器やスキンケア、美容マスクといった乾燥対策商品などを中心に、美容・健康関連の売上が伸長した。また機能性靴下やSNSや口コミなどで話題になっている海外のチョコ菓子といった商品が好調で売上に寄与している。

UNY事業の既存店売上高は102.4％。客数は99.0％、客単価が103.3％。品揃えを強化している非食品が幅広く好調に推移し、特にスキンケアや家電製品、台所用品などの売上が伸長した。また食品は、菓子やグロサリーの好調に加えて、サラダや惣菜、鮮魚寿司、手巻き寿司など手軽な即食を拡大し売上に貢献している。