7月スーパーマーケット統計｜既存店0.5％減/総売上高は9864億円0.5%増

スーパーマーケット3団体による7月の販売実績が発表された。一般社団法人日本スーパーマーケット協会(JSA)、オール日本スーパーマーケット協会(AJS)、一般社団法人全国スーパーマーケット協会(NSAJ)の3団体会員企業のうちの270社の集計になる。

既存店売上高は前年同月比0.5％減で、6カ月連続の減少だった。

引き続き、感染拡大への警戒感が高い状況であり、飲食店への時短や酒類提供自粛などの要請が続いている地域も多く、家飲み需要、家庭内消費需要は堅調に推移している。しかし、気温の上昇やオリンピック観戦などを背景に調理を敬遠する傾向も指摘されており、相場の影響を受けているとはいえ、これまで好調を牽引していた生鮮品にやや陰りが見られる。

カテゴリー動向調査では、相場安となった青果や、前年特需となった畜産など生鮮品が不振となった。一方で、気温上昇によって日配品や一般食品は前年並みまで回復した。また前年不振であった惣菜は大幅なプラスとなった。

総売上高は9864億1470万円で前年同月比は0.5％増だった。内訳は、食品が8947億1532万円(1.0％増)、非食品673億7712万円(4.1％減)、その他243億2221万円(3.2％減)。

食品のうちの生鮮3部門は3316億6581万円の2.8％減だ。青果は1317億4304万円(3.4％減)、水産が885億6183万円(2.2％減)、畜産が1113億6093万円(2.6％減)。一方で、日配は1960億8056万円(2.7％増)、一般食品は2617億3901万円(2.2％増)。

惣菜は1052億3045万円で7.5％増と前年を大きく上回った。前年は家庭内調理の急伸や通勤客の減少、バラ売り中止などの影響で伸び悩んだが、今年は回復傾向が続いている。在宅勤務の増加で中食ニーズが高く、昼食向けの米飯類やベーカリー、気温上昇によって寿司類や冷麺類、サラダなどの冷惣菜、自宅で調理しにくい商品群である揚げ物も好調に推移した。外食店の時短営業に加え、家飲み、自宅でのオリンピック観戦需要として、焼鳥やつまみ類も引き続き堅調だった。