ゲオnews|年商4812億円12.5%増・経常利益25.6%増

(株)ゲオホールディングス (名古屋市中区、遠藤結蔵社長) が2026年3月期の本決算を発表した。

2025年4月1日~2026年3月31日の連結業績は、売上高4812億円4900万円(前年同期比12.5%増)、営業利益142億3900万円(26.6%増)、経常利益153億4800万円(25.6%増)となり、当期純利益87億3800万円(92.6%増)の大幅な増収増益だった。

営業利益率は3.0%、経常利益率は3.2%。

同社グループは「豊かで楽しい日常の暮らしを提供する」ことを目指し、インターネットを介した電子商取引の拡充、2nd STREETを中心としたリユース店舗の新規出店を、国内と海外で進めている。

セカンドストリート事業は、売上高1552億5000万円(17.6%増)。国内事業は、商品構成の中心であるリユース衣料・服飾雑貨が通期を通じて堅調に推移した。また、当初の60店舗の店舗出店計画に対し、64店舗の新規出店を前倒しで実行したことが、売上高伸長に寄与した。海外事業は、当連結会計年度に新たに進出したシンガポールと香港をはじめ、直営店方式で出店したことが売上高の拡大につながった。

ゲオ事業は、売上高877億5900万円(4.9%増)。家庭用ゲーム機において次世代機への需要移行に伴う本体需要の減退や、ダウンロード販売への移行が進む市場環境の影響を受けつつも、中古ソフトや周辺機器の需要が底堅く推移した。また、スマートフォンやタブレット端末等リユース通信機器商材については、引き続き「GEO mobile」の出店拡大が寄与し、高水準であった前年同期を上回った。

ラグジュアリー事業は、売上高575億9500万円(1.1%減)。米国における関税政策の影響により、主に上期を中心に主力商材の流通が停滞した。

新品は、売上高1243億3300万円(25.5%増)。新型家庭用ゲーム機本体「Nintendo Swi。tch 2」とトレーディングカードのヒット作が売上げを牽引した。

3月末時点のグループ店舗数は2274店。内訳は以下の通り。( )は前年増減数。

2027年3月期は、売上高5100億円(6.0%増)、営業利益130億円(8.7%減)、経常利益125億円(18.6%減)、当期純利益60億円(31.3%減)を見込む。

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