7月スーパーマーケット統計|既存店0.9%増/猛暑効果で食品1.4%増

7月スーパーマーケット販売統計調査が発表された。この調査は、日本スーパーマーケット協会(JSA)、オール日本スーパーマーケット協会(AJS)、新日本スーパーマーケット協会(NSAJ)の3団体の統計だ。調査対象企業は全国の270社。

NSAJ の増井徳太郎副会長が概況報告した。

7月の総売上高は、9188億8180万円。既存店売上高は前年同月比0.9%増。全店は2.2%増で、ともに2カ月連続で前年を上回った。食品は好調で生鮮3部門をはじめ、惣菜、日配、一般食品すべて前年をクリアした。一方で非食品は2.3%減だった。

7月のキーワードは3つ。第1が、中旬以降の青果相場高騰。第2が、豪雨や猛暑などの天候要因。そして第3は、土曜日が1日少ない曜日回りだったことを挙げている。

猛暑の影響は、好不調どちらにも出ている。青果物は、豪雨や猛暑で品質に影響が出て、中旬から相場高となった。アイスや飲料など夏物商材が売上げを伸ばした一方で、スポーツドリンクなどは欠品でチャンスロスとなった店舗もあった。また、暑さのため昼間の客数が減少。惣菜売場は、品揃えのコントロールが難しかった。非食品では、熱中症対策商品は好調だったものの、暑すぎて蚊の活動が鈍く、殺虫剤が売れなかった。

土曜の丑の日は、国産うなぎの価格高騰で販売件数は伸び悩み、前年に届かなかった。お中元商戦は、もともとの需要の低下に加え、西日本豪雨による物流の乱れもあって低迷した。一方で、西日本は一般食品を中心に災害時の特需が起こった。

部門別の全店売上高、構成比、既存店前年同月比は以下の通り。

食品合計は8277億3386万円(90.1%)+1.4%
生鮮3部門合計 3023億0335万円(32.9%)+1.6%
・青果  1226億8604万円(13.4%) +3.7%
・水産  794億1232万円(  8.6%) +0.3%
・畜産  1002億0499万円(10.9%) +0.1%
惣菜     941億3394万円(10.2%) +0.6%
日配     1825億8232万円(19.9%) +1.8%
一般食品 2487億1424万円(27.1%) +1.1%

非食品    665億5202万円( 7.2%) ▲2.3%
その他    245億9638万円( 2.7%) ▲2.1%

>スーパーマーケット販売統計調査2018年7月

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