4月スーパーマーケット統計｜既存店6.0％減/総売上高は9500億円5.4%減

スーパーマーケット3団体による4月の販売統計が発表された。一般社団法人日本スーパーマーケット協会(JSA)、オール日本スーパーマーケット協会(AJS)、一般社団法人全国スーパーマーケット協会(NSAJ)の3団体会員企業のうちの270社の集計になる。

既存店は6.0％減。

巣ごもり傾向による堅調な食品需要に大きな変化は見られないが、前年の食品備蓄行動によって特需が起きた保存性の高い食品や、マスクなどの衛生用品、紙製品の反動が大きかったことが影響した。来店頻度を抑える行動が継続していて、来客数は引き続きマイナスとなった。

前年の休校要請により給食の代替として需要が高まった日配カテゴリーや、保存性の高い畜産、一般食品、非食品カテゴリーが前年の反動を大きく受け、前年プラス幅が大きかったカテゴリーほど下落幅が大きくなった。

総売上高は9499億7517万円で前年同月比は5.4％減。内訳は、食品が8636億3382万円（既存店前年同期比6.9％減）、非食品637億2397万円（1.9％増）、その他226億1786万円（4.0％増）。

食品のうちの生鮮3部門は3260億4216万円の8.3％減。青果が1304億7767万円（9.4％減）、水産830億4584万円（3.0％減）、畜産1125億1865万円（10.7％減）。青果は相場安と、競合によって販売価格が低下し、9%超のマイナスとなった。

惣菜は982億1581万円、8.0％増と大きく伸長した。昨年は内食の急伸や通勤客の減少、バラ売り中止の影響で伸び悩んだが、今年は回復がみられた。中食ニーズも引き続き好調で、サラダ関連や自宅で調理しにくい商品群、寿司類や揚げ物、てんぷらが好調だ。「家飲み」向けの焼鳥やつまみ類も引き続き堅調。イベント関連のオードブルも、やや回復傾向にある。

日配は1875億2298万円（7.8％減）、一般食品は2518億5286万円（9.2％減）と反動減が大きかった。