カインズnews｜生産性改革プロジェクトの成果発表/人時3%改善

(株)カインズ(埼玉県本庄市、高家正行社長)は店舗の生産性改革プロジェクトによる人時生産性向上効果を発表した。同社では日常業務の効率化により、店舗メンバーがより顧客とコミュニケーションをとる時間を増やせるような施策を継続的に導入している。

2021年１月から開始した生産性改革プロジェクトでは、人時が３％(70万人時)改善、人時生産性が向上した。

店舗では、日用雑貨やインテリア用品、プロ向け資材など種類もサイズも多様な商品が10万点の品揃えがあるため、発注作業や在庫管理など幅広く対応する必要があることから、業務効率化が課題となっていた。

カインズではデジタル改革を進め、商品の陳列場所や在庫数をSITE Phone(モバイル端末)で把握したり、オンラインの事前予約により、受付時間の削減を図るなど、デジタルツール使用による効率化を進めてきた。2021年以降、現在まで店頭から後方にわたる業務全般について、主に以下の取り組みを進めている。

●物流センターの業務改善による店舗での品出し作業の効率化
●POSシステムの刷新
●セルフレジの導入拡大・利用促進
●出納業務の簡素化(機械化)
●全面的なペーパーレス化
●価格(POP)差し替え業務の削減
●店舗機器のデータベース化