米国小売業のEコマース売上高ランキング、カテゴリーキラーの変身

デジタルマーケティングの調査会社eMarketerによると、全世界のEコマースの2015年販売合計額は1兆6710億ドルに達する。インターネット販売が年々、爆発的にその売上高を伸長させてはいるが、小売販売額全体の割合で見れば、わずか7.4％に過ぎない。

さらにeMarketerは、米国小売業のEコマース売上高ランキングを発表している。調査対象は小売180社で、そのEコマース総額は2010億ドル。そのうち、上位25社で1590億ドルと総額の約80％を占めている。
つまり上位寡占状態。

ランキングは以下の通り。

トップはもちろん、アマゾン・ドットコム。Eコマース売上高792億6800万ドルで、これはアマゾンの総売上高の74.1％に相当する。残りの4分の1はプライム会員費などによる売上げである。

2位は、ウォルマート。しかし2位といっても、その売上高は134億8400万ドル。首位を独走するアマゾンにかなりの遅れをとっている。さらに割合でみると総売上高のわずか2.8％に過ぎない。しかし、ウォルマートの総売上げから見ると、オンライン販売が伸びる余地がまだまだ残されている。

面白いのは、4位のステープルズ。実店舗をもつ、文具小売のトップ企業だが、そのEコマース売上高は107億ドルで、総売上の55.5％を占める。つまり、実店舗での販売より、インターネットで販売された金額の方が上回っている。かつてのカテゴリーキラーは今やEコマース産業に転業したかのようだ。

Eコマースに焦点を当てたランキングにもかかわらず、実店舗を持たないオンライン通販企業は25社中、7社にとどまっている。アマゾン以外には、3位アップル、8位QVC、16位ウェイフェア、19位HSN、20位グルーポン、21位オーバーストック・ドットコム。

あとの18社は実店舗をもつ、ブリック・アンド・モルタル企業。この「店舗」が、通販企業にはない、大きな武器となる。既存の店舗は、1店1店が在庫を持つウェアハウスとなりうるため、遠方の大型倉庫しか持たない通販企業よりも配送にかかるスピードやコストを削減することができるのだ。

リアル店舗の存在が、オムニチャネルの躍進へとつながる。ネットvsリアルの戦いはこれからも激しさを増す。

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