Weekly Review｜6月度既存店出揃う/曜日回りと反動減で各業態前年割れ

6月度のチェーンストア各社の既存店業績が出揃った。表中26社中前年伸びを確保したのは7社にとどまった。

6月は前年より日曜日が 1 日少ない曜日回りの影響による客数減、気温が上がらないことで夏物関連商品が伸び悩んだ。

また、前年の備蓄米放出による特需の反動による単価減となった。日用品ではナフサ関連報道による買い置き需要の落ち着きも影響した。

スーパーマーケットは14社中9社が前年割れ。日本スーパーマーケット協会、オール日本スーパーマーケット協会、全国スーパーマーケット協会の3団体が発表した6月の販売実績で既存店売上高は.0.3％減で、2023年1月以降、41カ月ぶりの前年割れとなった。表中、スーパーマーケットは14社ではサミット、マミーマートなど5社が前年増、9社が前年割れとなった。

家電チェーンはヤマダデンキを始め主要チェーン5社がすべて前年割れとなった。音響機器は堅調だったが、5月、2027年問題で急伸したエアコンが一転して伸び悩みで苦戦したことが響いた。

ドラッグストアは11社中、カワチ薬品、ゲンキーなど4社がプラスとなったが、ツルハホールディングス、マツキヨココカラ＆カンパニー、コスモス薬品など上位チェーンで前年割れとなり、明暗が分かれた。

ホームセンターは主要7社のうちDCMホールディングスの10.7％減と大きく割り込んだのをはじめジョイフル本田を除く6社がマイナスとなった。

また、総合スーパー(HyperMarket、HMと表記)は平和堂、トライアルホーディングスが好調だった。イオングループはイオン北海道、イオン九州、USMH、フジなど各業態の主要企業が前年割れとなった。