イオンnews|8月帰省自粛で総合スーパー健闘/食品スーパー・ドラッグ好調

イオン(株)(千葉市美浜区、吉田昭夫社長)が主要12社の8月度業績を発表した。

8月は新型コロナウイルス感染症の再拡大もあり、お盆期間の帰省自粛、学校の夏期休暇短縮、海水浴や花火大会などのレジャー・イベント中止が相次いだため、旅行や外出、行楽に関連する商品の売上げに影響があった。また、お盆期間の人口流入地域と流出地域では例年とは異なる需要となり、グループ各社は変化する需要の獲得に取り組んだ。

主力の総合スーパー(GMS)事業のイオンリテールは、既存店売上高が96.7%と前年を下回った。しかし食品の売上げは引き続き好調で前年同期比102%のプラスとなった。お盆期間の需要商品だった惣菜の大容量パックに代わって、生鮮素材や調味料といった普段使いの商品の売上げが伸長した。食品以外では、ファッションマスクを含む雑貨部門の既存店売上高が前年比約3割増と大きく伸長した。7月下旬から展開を開始した「マスクショップ」は、8月下旬には約340店舗に拡大。9月末には扱い商品数も最大約400種類まで拡充していく。

ネットスーパーは、需要の増加に対応して配送枠を拡大したことから前年同月比2割超の売上増となった。店舗受け取りサービス実施店舗は8月末で178店舗となり、取り扱い実績は前月比約5割増とさらに伸長した。また、9月からは、ドライブスルー型の専用レーンやインターホンを設けた「ドライブピックアップ!」の本格稼働を開始している。

イオン九州(株)は前年比99.4%で前年に届かなった。イオン北海道(株)も99.6%と2カ月ぶりに前年を下回った。全店ベースではイオンリテールが91.2%、イオン九州が97.6%だったが、イオン北海道はマックスバリュ北海道との経営統合効果で176.6%と前年を大きく上回った。

スーパーマーケット(SM)各社は内食需要の継続により、生鮮食品や調味料など普段使いの「ケ型」商品が好調に推移した。帰省の自粛によって、寿司・刺身盛り合わせ、焼肉セットといった「ハレ型」商品は大型サイズよりも家族サイズが好調だった。

マックスバリュ(MV)3社の既存店売上高は、すべてが前年を上回った。MV東海が106.7%、MV西日本106.0%、MV九州106.9%。全店ベースでは、MV東海はMV中部との合併によって前年比212.8%、MV西日本105.6%、MV九州115.8%と堅調に推移した。

(株)マルエツ、(株)カスミ、マックスバリュ関東(株)の首都圏3社で構成されるユナイテッド・スーパーマーケット・ホールディングス(株)の既存店売上高は108.5%、全店ベースでも109.6%と前年を上回った。

ミニストップ(株)の既存店は、7月に続いて前年を下回り、96.6%となった。全店でも96.4%と苦戦した。

ドラッグストアのウエルシアホールディングス(株)は既存店110.3%、全店115.8%。マスクや消毒液などの衛生用品や食品を扱うドラッグストアは、8月も引き続き好調だった。

衣料品専門店の(株)コックスは、既存店82.0%、全店101.0%、靴専門店の(株)ジーフットは、既存店75.4%、全店76.1%。

サービス・専門店事業の(株)イオンファンタジーは、既存店61.5%、全店62.4%。夏休み短縮の影響を受けたが、土日の既存店売上高前年比は約70%。9月直近では75%にまで回復している。

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