ゲオnews｜年商3274億円17.1％増･経常利益17.6%増

(株)ゲオホールディングス(愛知県名古屋市、遠藤結蔵社長)が2024年3月期の本決算を発表した。

2023年4月1日～2023年12月31日の連結業績は、売上高3274億0100万円(前年比17.1％増)、営業利益133億4300万円(17.5％増)、経常利益143億9900万円(17.6％増)、当期純利益93億0800万円(28.7%増)の大幅な増収増益となった。

リユース系リユース商材では、リユースラグジュアリー商材を扱うOKURA TOKYOが小売販売を中心に好調に推移した。商品構成の中心であるリユース衣料・服飾雑貨は、消費者の消費スタイルの変化の浸透を背景にリユース需要が継続し、国内外の 2nd STREETが好調に推移した結果、リユース系リユース商材全体の売上げは増加した。

メディア系リユース商材では、ゲーム関連商材は旧作ゲームソフトの根強い人気や、前年度下期より需給バランスが改善していた家庭用ゲーム機本体のリユース市場への供給増加を背景に、売上げは堅調に推移した。また、スマートフォンやタブレット端末などのリユース通信機器の市場の広がりに対応する形で、｢GEO mobile」の単独店出店やゲオ店舗への併設を積極的に展開し、通信機器の販売を伸ばしている。

以上の理由により海外向けスマートフォン卸売が前年同期で好調だった反動減があったものの、メディア系リユース商材全体の売上は増加した。

新品商材の動向としては、前年同期に比べ新作ゲームソフトのヒットタイトルには恵まれなかったものの、家庭用ゲーム機本体やトレーディングカードの販売増が牽引し、売上げは増加した。

商材別売上げでは、リユース品はメディア系が736億円(7.0％増)、リユース系が1704億8900万円(30.3％増)、新品は1323億9100万円(10.8%増)。

3月末時点の店舗数はメディア系店舗1929店、リユース系店803店など計2023店。前期比65店増だ。

グループ店舗数は直営1929店、FC店168店の計2097店。

2025年3月期は、売上高4280億円(13.4％増)、営業利益170億7円(60.1％増)、経常利益180億円(50.9％増)、当期純利益90億円(58.4％増)を見込む。