6月家電チェーン統計｜3786億円20％減/コロナ特需の反動減で3社2桁減

経済産業省の「商業動態統計速報」の家電大型専門店の6月の販売額は3786億円で、前年同月比19.9%減だった。店舗数は前年比0.7%増の2582店。昨年は緊急事態宣言が解除されていたことや特別定額給付金などにより販売が復調傾向だったことの反動で大幅にマイナスとなった。

カテゴリー別では、生活家電が26.4％減、AV家電が21.7％減、情報家電が15.9％減、カメラ類が7.9％の減少、通信家電が3.1％の減少となった。

主要上場3社の6月の売上高は3社ともに前年を大幅に下回った。
(株)ビックカメラ
ビックカメラ＋コジマ全店売上げ 　▲20.1％
うちビックカメラ全店売上げ 　　　▲16.8％

(株)エディオン
全店売上げ 　　▲19.6％
直営店売上げ 　▲19.3％

(株)ケーズホールディングス
グループ売上げ　▲25.3％
＊ケーズホールディングス、デンコードー、ギガス、関西ケーズデンキ、ビック・エス、北越ケーズ、九州ケーズデンキ、FCを含む。