1月家電チェーン統計｜販売額4235億円1.6%減/ビックカメラ1.1%増

経済産業省が発表した商業動態統計によれば、家電大型専門店の販売額は4235億円、前年同月比1.6%減。店舗数は2636店舗で2.8%増。

商品別にみるとAV家電は前年同月比5.1%の減少。オーディオ家電が9.7%減、ビジュアル家電が3.6%減。情報家電は、情報家電本体が9.9%減、その周辺機器が2.1%減となり、全体では6.4%の減少。

通信家電0.1%、カメラ類2.6%の増加だ。

生活家電は0.9%増。家事家電が6.2%増、調理家電が5.2%増の両カテゴリーが好調だ。一方、季節家電は8.8%減、理美容家電が1.9%減となった。

また「その他家電」の中では、住宅設備家電が0.4%増と伸長している。

主要家電チェーン3社の1月は、前年同月比で、ビックカメラは増収、エディオン、ケーズホールディングスが前年を下回った。

(株)ビックカメラ
ビックカメラ全店売上高　　　　　　　＋1.1%
ビックカメラ＋(株)コジマ全店売上高　＋2.2%

(株)エディオン
全店(1202店)売上高　　▲3.7%
直営店(449店)売上高　 ▲3.3%

(株)ケーズホールディングス
グループ売上高　▲1.9%(529店）
＊ケーズホールディングス、デンコードー、ギガス、北越ケーズ、関西ケーズデンキ、ビック・エス、九州ケーズデンキ、FCを含む。