9月外食統計｜全体売上げ前年比115.0%･19年比109.5％/秋メニュー好調

(一社)日本フードサービス協会（東京都港区、近藤正樹会長）が9月の「外食産業市場動向調査」を発表した。調査企業数は230社、店舗数は3万6406店舗。ファストフードは2万1090店舗で全体の57.9％を占める。

9月の全体売上高は前年比で115.0%、19年比では109.5％に上る。9月は、ファーストフードでは洋風を中心に秋の季節メニュー商戦が活発で、売上げが好調だった。他の業態も月後半や土日・祝日を中心に客足が好調だった。インバウンド需要は引き続き堅調で、都心部・観光地を中心に外食の売上げ向上に寄与している。

ファストフード業態の全体売上げは112.6％、コロナ禍前の19年対比では122.9％となった。「洋風」は、秋の季節メニューのキャンペーンが各社好調で111.6％。「和風」も秋メニューが好評で116.3％。「麺類」は、長引く残暑で冷たいメニューやビール販売などで好調を維持し114.7％。「持ち帰り米飯／回転寿司」は107.6％。「その他」では、残暑で「アイスクリーム」の売れ行きが衰えず、117.2％となった。

ファミリーレストラン業態の全体売上げは117.3％、19年比は98.4％となった。「洋風」は、価格訴求型のキャンペーンが引き続き低価格支持層に好評で、117.9％。「和風」は、敬老の日を含めた連休の家族宴会などが増え、117.0％。「中華」は、残暑でビール販売が堅調で120.9％。「焼
き肉」は価格改定の影響か、平日の客足に影響したところもあったが、食べ放題の店舗では堅調で112.6％となった。

パブ・居酒屋業態は月後半に比較的堅調に推移し、長引く残暑によりビール販売が好調だったこともあり、売上げは130.0％、19年比69.1％となった。店舗数はコロナ前の7割近くにとどまっているが、店舗当たり売上げは回復基調にあり、一部の繁華街では低価格訴求型の店舗なども出現しはじめた。

ディナーレストラン業態は処理水問題で客足が懸念されたものの、インバウンド需要が概ね堅調に推移し119.3％、19年比では95.0％となった。

喫茶業態は総じて立地に関係なく緩やかな回復傾向にある。季節メニューなどの好調により120.0％、19年比で96.2％となった。