12月スーパーマーケット統計｜既存店2.5%増･総売上高1兆2127億円

一般社団法人日本スーパーマーケット協会(JSA)、オール日本スーパーマーケット協会(AJS)、一般社団法人全国スーパーマーケット協会(NSAJ)の3団体による12月の販売実績は、既存店が前年比102.5%だった。集計はこの3団体会員企業のうちの270社8387店舗をまとめている。

総売上高は1兆2127億5975万円で前年比3.7%増、既存店は前年同期比2.5％増。2月以降10カ月連続で増加した。

売上げの内訳は、食品が1兆1014億3148万円（4.4％増）、非食品810億6249万円（3.1％減）、その他302億6619万円（2.3％減）。

食品のうち、生鮮3部門は4153億9760万円の3.5％増。青果が1572億7132万円（6.6％増）、水産1185億8988万円（4.2％増）、畜産1395億3640万円（0.3％減）と好調が続く。

惣菜は1298億8385万円（4.7％増）、日配は2419億4801万円（5.8％増）、一般食品は3142億202万円（4.4％増）。

＜スーパーマーケット販売統計調査　2023年12月実績・速報版＞

エリア別で見ると、北海道・東北地方が既存店前年比104.2%、関東地方が103.8％、中部地方が101.9％、近畿地方が100.9％、中国・四国地方が102.3%、九州・沖縄地方が99.3%％と九州・沖縄以外は前年を上回った。

保有店舗数別では、1～3店舗が99.6％とより店舗数の少ない企業の方が厳しい状況のようだ。4～10店舗が101.7％。11～25店舗が101.3％、26～50店舗が102.4％、51店舗以上が102.8％となっている。