OPAnews｜若手社員による｢ワカ研｣ファッションと環境に関する意識調査

(株)OPA(千葉市美浜区、渡邉祐子社長)の若手社員が立ち上げた「OPA若者トレンド研究会（ワカ研）」は、Ｚ世代目線で分析した顧客アンケート「ファッションと環境に関する意識調査」を、ワカ研noteに公開した。

【ファッションと環境に関する意識調査】
調査時期／2024年4月19日（金）～5月6日（月）
調査対象／OPAが運営する「OPA｣「VIVRE｣「FORUS」で開催したアースデーイベントに参加した顧客2873名(10代238名、20代561名、30代628名、40代578名、50代以上868名)
調査方法／アンケート形式

「不要になった服をどうしていますか？」の問いに対し、10代の手放し方第１位は「知人へ服を譲る」が24.8％と、他世代と比較して圧倒的に多い結果となった。「フリマアプリに出品」「古着屋に売る」の回答が29.8％に留まった要因として、古着屋での買取やフリマアプリを使用するにも年齢制限の壁があるため、知人へ譲る割合が高くなったと分析する。

20代は26.9%が「家庭ごみに出す」と答えた一方で、「古着屋に売る」「フリマアプリに出品」と約45％が「不要になった服は売る」という傾向が顕著だった。

30代以上は年代が上がるとともに「地方自治体の資源回収に出す」と答えた割合が高く、「家庭ごみに出す」割合も低い傾向だったことから、30代以上の方がなんらかのサステナブルな行動を選択していると見られる。

今回のアンケート結果から、10代は「譲る」、20代・30代は「売る」、40代以上は「資源」として循環させるという傾向がみられた。全体としては2020年に環境省が実施した同様のアンケートと比較し「ごみとして廃棄」と答えた割合が、2020年は49.0%だったが、2024年には23.1%とこの4年間で25.9％減少している。

「ワカ研」とは、入社２年目の社員が「顧客に魅力ある提案をし続けるためには、主要顧客層であるＺ世代とよりコミュニケーションを深め、研究する必要がある」と発案し、2023年4月にスタート。インタビューや座談会を中心に「若者の価値観やトレンド」を調査研究し、ＨＰや各種ＳＮＳ、イベントなどを通して、若者と双方向のコミュニケーションを図っている。