2月百貨店統計｜売上高4320億円1.6％増/インバウンド減も国内需要が好調

一般社団法人日本百貨店協会(東京都中央区、好本達也会長)が2026年2月の「全国百貨店売上高概況」を発表した。調査対象は69社174店舗。

2月の売上高は4320億1538万円で前年同月比1.6％増加した。2カ月連続で前年実績を上回った。国内顧客売上げが好調に推移し、時計・宝飾品などの高額品が伸長した。また、中旬以降の気温上昇に伴い、春物商材の
動きが活発化した。各社企画の外商顧客向け催事やバレンタイン商戦も好調で、売上げ増に寄与した。

地区別では売上げの79.0％を占める「主要10都市」で2.2％増加した。対前年マイナスだったのは札幌9.3%減と大阪3.5%減。

また地方(10都市以外の7地区)は0.9％減少した。プラスだったのは、中部4.6%増と四国3.8%増の2エリア。

商品別で見ると、主要5品目のうち、衣料品が1.6%増、身のまわり品が0.4％増、雑貨が3.9％増、食料品が0.7％増と、4つのカテゴリーで対前年プラスだった。

売上げの25.4％を占める主力の衣料品は、春物衣料に加え、卒入学などのオケージョン需要やビジネス需要の高まりから、紳士・婦人・子ども服ともにプラスで推移した。

身のまわり品はラグジュアリーブランドの高付加価値商材が外商催事などで伸長したほか、ブライダル需要でアクセサリーも好調だった。雑貨は時計・宝飾などの高額品が株高を背景に引き続き好調を維持した。化粧品は前年の価格改定前需要の反動減のほか、免税売上げ不調で国内外ともに苦戦した。バレンタイン商戦は、限定品やイートインなど、各社趣向を凝らした展開で催事場、食品フロア、ECで盛り上がりを見せた。