成城石井news｜｢コロナ禍の食品スーパー利用に関する意識調査｣実施
新型コロナウイルスの影響により、外出自粛やリモートワークの推進などを契機にオンラインサービスの拡充がますます進み、ネット通販やネットスーパーの利用が増加している。一方、自宅で長時間過ごす人が増えたことで、巣ごもり消費や内食需要がさらに高まり、食品や生活必需品を扱う食品スーパーマーケットは売上げが急増している。
そこで(株)成城石井(神奈川県横浜市西区、原昭彦社長)は、8月に「コロナ禍における食品スーパー利用に関する消費者意識調査」を実施した。
成城石井は、緊急事態宣言下において一部店舗で休業や時短営業を行ったが、業績は好調で、8月の既存店の売上高も前年比108％と大きく伸長した。来店客数は減少傾向にあるものの、客単価が昨対比120.1％と大幅に向上している。
現在、日用品や食品に関するオンラインサービスが増加傾向にあり、コロナ禍を受けて生活の中心がオンラインに移行していると言われるが、消費者がスーパーマーケットにあえて来店する理由や、コロナ禍のスーパーマーケットにどのようなことを期待するのか、そしてスーパーマーケットとネットショッピングに関する意識調査を実施した。
調査結果の詳細は以下の通りである。
•｢日用品や食品をどこで購入するか｣
ネット通販やネットスーパーにおける日用品や食品の購入頻度を調査した結果、78％が月に1回以上利用していることがわかった。また20代～50代の各世代が、日常的にネットショッピングを取り入れている。
一方、直近1カ月間の購入頻度を調査した結果、｢食品スーパーのみ」は48.5％、｢食品スーパーの比重が多いが併用している」は40.5％と、89％が食品スーパー重視であることがわかった。｢ネットスーパーのみ」で食品を購入したとの回答はわずか4.1％にとどまり、｢ネットの比重が大きいが食品スーパーと併用(5.7％)」と合わせても、ネットを重視しているのはわずか9.8％だった。
｢コロナ禍において、生活の中心はネットとリアルどちらが主流であるか」という質問でも、｢ネット」であると回答したのは26％で、42％は「リアル」が中心だと回答した。コロナ禍で新しく取り入れた、または利用頻度が増えたオンラインサービスは、｢ネット通販」が44％となったが、｢ネットスーパー」の利用については、12％程度といまだ浸透しているとは言えない状況にある。
•｢食品スーパーを選ぶ理由」について
｢生鮮食品は直接見て手に取ってから購入したい(75.2％)」が圧倒的に多く、次いで、｢送料が高い(33.6％)｣、｢食材の比較ができない(31.6％)｣、｢目的以外の発見や新鮮な食品を楽しみたい(23.4％)」と、オンラインサービスが充実していても「鮮度｣・｢食材比較｣・｢新たな発見」が食品を購入するうえで重要な役割を果たしていることがわかる。
次に、ネットではなく直接食品スーパーで購入する商品では「精肉(59.8％)」｢野菜・果物(57.0％)」｢鮮魚・干物(55.4％)」などの生鮮食材や「惣菜(41.8％)」が選ばれ、鮮度が関係する食材については、特に直接自分の目で確認することが重要視される傾向にある。
一方、ネットの活用によって食品スーパーで購入する必要がなくなった商品を訊ねる質問で最も高いのは｢あてはまるものはない(54.8％)」であることから、コロナ禍においても、直接食品スーパーへ足を運び、商品を直接目で見て、他の食材と比較できる環境を重要視していることがわかる。
•緊急事態宣言後の食事について
自宅での食事が増えたと回答したのは64.2％、コロナ終息後も自宅での食事が増えると回答したのは45.8％という結果になった。
外食利用については、緊急事態宣言後に増えたと回答したのはわずか15％にとどまり、いまだ84.2％が外食利用に関して不安だと感じていることが明らかになった。
家族との食事において意識する項目では「栄養バランスのよさ(55.4％)」が最も高く、手軽さや価格の安さより健康面の意識が高いことから、コロナ禍では「病気にならない」、「免疫力を上げる身体づくり」を目指す食事が重要なテーマであることがうかがえる。
•｢Withコロナ時代｣の食品スーパーに期待すること
コロナ禍において食品スーパーで積極的に選ぶようになったものについては、｢保存期間が長い食材(26.6％)」｢冷凍食品(24.8％)」｢大容量パックなど(24.4％)」が多く、特に子育て世代である30代が平均よりも高い。これは学校休校などの影響によって調理機会が増加したことで、食品購入の際に保存期間や容量を重視する傾向にあると見られる。一方、50代で最も多いのは「安心・安全(23.7％)｣、次いで「品質の良い商品(19.3％)」であり、健康面を強く意識していることがわかった。
■調査概要
調査対象／東京都・神奈川県・千葉県・埼玉県在住の20代～50代の既婚女性
調査方法／オンラインアンケート調査
調査時期／2020年8月7日～2020年8月17日