5月家電チェーン統計｜販売額3704億円3.3%減/ビックカメラ3.9％減

経済産業省が発表した商業動態統計によれば、5月の家電大型専門店の販売額は3704億円、前年同月比3.3%の減少となった。店舗数は2659店舗で2.7%増。

商品別にみるとAV家電は前年同月比8.4％の減少。オーディオ家電が3.4%増、ビジュアル家電が12.0%減。

情報家電は9.7%の減少。情報家電本体が15.5%減、その周辺機器が3.3%減。

通信家電は8.2%増、カメラ類は15.5%増となった。

生活家電は3.2%の減少。理美容家電が9.6%減、家事家電が5.0%減、季節家電が2.3％減、調理家電が0.8%減。

また「その他家電」のなかでは、住宅設備家電が9.8%増と伸長している。

主要家電大型専門店で月次報告を公表している3社の5月の成績。

(株)ビックカメラ
ビックカメラ全店売上高　　　　　　　▲3.9%
ビックカメラ＋(株)コジマ全店売上高　▲6.5%

(株)エディオン
全店(1206店)売上高　　+0.3%
直営店(452店)売上高　 +0.4%

(株)ケーズホールディングス
グループ売上高　▲6.6%(536店)
＊ケーズホールディングス、デンコードー、ギガス、北越ケーズ、関西ケーズデンキ、ビック・エス、九州ケーズデンキ、FCを含む。